ライフジャケットの誕生とともに、
約90年の歴史を歩んできた高階救命器具。
人々の安全を守るライフジャケットメーカーから、
水辺のアクティビティを楽しむ
ライフスタイルブランドへ進化を続けてまいります。
1935年
時は戦前戦中の混沌の時代。「人があまりやっていないことに挑戦しよう」という開拓者魂のもと、創業者の高階忠義が救命胴衣を独自に開発・製造。
当時非常に珍しかった型式承認の取得を契機に、浪速区反物町で高階救命器具の歴史は始まりました。
当時世界最大の客船であったタイタニックは、アメリカ合衆国・ニューヨーク行きの航海中だった1912年4月14日、氷山に衝突。
2,224人を乗せていたタイタニック号は、事故発生から2時間40分後の翌4月15日の2時20分に沈没し、1,513人が亡くなった。
1953年
戦後の混乱の中、再び救命胴衣事業を再開。
既存メーカー保護の観点から新規参入は非常に困難でしたが、諦めることなく運輸技術研究所に日参し、苦心して救命胴衣の型式承認を再取得することができたのです。
当時の救命胴衣も、浮力材にはカボックが用いられていました。
1967年
昭和30−40年代の工場では、救命胴衣など法廷救命器具以外に、レジャー用・作業用安全器具を製造。
折からのレジャーブーム、そして高度経済成長の内に乗り、販売数量は躍進し続け、ミシンや縫製をする人たちで工場は活気にあふれていました。
1973年
海の汚染防止を目的とし、船舶やタンクのある貯蔵施設にオイルフェンスの装備を義務付ける海洋汚染防止法案が施行されました。
法案施行の以前より、需要増加を見込み生産を増加していたため、あまり在庫を持っていなかった他社と比較し、大量にストックのあった当社に得意先からの注文が殺到。売上が急激に伸びたのです。
1980年
その中で、船上で作業中、海中に転落しても安全に浮遊できる製品として、作業用救命衣を3種類開発しました。
TKW-2Bは背中に穴を開け、夏の作業でも蒸れないよう工夫も。
救命具の型式承認は組合の名前で取得していた当時において、当社単独で承認を取得し、独自路線へと転換してゆきました。
1991年
折からのレジャーブームもあり、カヌーやカヤック人口が増え始めた当時。
アメリカのメーカーから商品を輸入し販売活動を展開していた当社は、ボストン郊外に現地法人を設立。
アメリカ市場では、カヌーのスラローム競技場ジャケットを作るために、事業承認を取得。
一般ボート用の救命具の承認を、コーストガードより取得しました。
1989年ごろ、日本における空前のアウトドアブームの中、カヌーにも注目が集まった。
それまでは競技用スラロームカヌーしかなかったが、新たにツーリング志向のカヤックが定着。
中でも小さく折りたたんで収納できるファルトボートに人気が集まった。
著名なカヌーイストがエッセイなどでツーリングカヌーの楽しみを広めたこともあり、日本でカヌーブームが訪れたのである。
1999年
海外では膨脹式救命具が売れていたものの、日本では輸入品や大型船用しか流通していませんでした。
海外の需要を見て、日本のニーズも高まると見込み、日本オリジナルの膨脹式救命胴衣の開発をスタート。
1999年に無事型式承認を取得し、発売に至りました。
釣具市場においてもバスフィッシングブームを追い風に、当時の国内売り上げのうち、膨脹式が30%を占めるまでになったのです。
2006年
1999年に製品化された膨脹式救命衣を拡販するため、Bluestormブランドを立ち上げ。
どんな過酷な環境にも耐える安全設備を企画するために、セーリングマーケットに通用するモノづくりにこだわりました。
2007年
従来のウエストベルトタイプは浮遊姿勢が安定せず、水中で転覆してしまう危険がありました。
Bluestormのウエストベルトタイプは、腰ベルトと気室を繋ぐベルトの一部を可動させることによって気室が背中まで浮かび上がり、安定した浮遊姿勢が取れるようになりました。
2007年、この「3点ベルト」の機能で特許を取得しました。
2008年
動きやすく、夏でも快適なつけ心地を追求したベルト式膨脹式救命胴衣にて、数々の厳しい試験をクリアし、型式承認を取得。
夏場でも快適に装着できるよう通気性を高めるメッシュ素材を採用するなど、素材にもこだわり開発しました。
2015年
持続可能な釣り環境を構築するために、釣りにかかわるのすべての人々が、共通の想いをもって発信する未来に向けた理念「LOVE BLUE~地球の未来を~」をスローガンに「環境保全」と「資源回復」活動を行うLOVE BLUEの想いに賛同し、同事業に参画しました。
2020年
収納時は軽量かつコンパクトでありながら、落水の際にはベルトに沿ってしっかりと気室が膨脹する「レールシステム」を2018年に開発。
これまでのライフジャケットは膨脹させる過程上、どうしても小さくすることができませんでしたが、レールシステムの開発により、機能性はそのままに、今まで以上に小さくコンパクトにすることが可能に。
2020年、この「レールシステム」で特許を取得しました。